働く環境
教育制度
社員の個性を尊重し、一人ひとりの成長を目指した各種教育を行っています。
新入社員教育
社会人としての基礎知識やビジネス知識・能力を習得するとともに、業務に必要な技術スキルの基礎を身に付けます
OJT教育
指導する側、指導を受ける側、双方に対して教育を行い、業務で実践できるスキルや知識を身に付けます
ワークアサインメント
一段上のレベルに到達するための育成カリキュラムで、業務を通して習得した知識やスキルに応じたテーマに対し、成果を出す取り組みを行います
資格取得教育
業務に有益・有効となる国家資格や公的資格の取得に向けた学習を支援する教育を行い、技術力向上を目指します
グローバル研修
グローバルエンジニアを育成するため、海外に渡航して実践的なグローバル対応業務スキルを身に付けます
階層別教育
様々な年次や職層において、習得すべきスキルや知識を身に付け、将来に向けたステップアップを図ります
管理者教育
当社のあるべき姿や、今後の方向性等、管理者に対してテーマ毎に教育を行い、組織力の強化を図ります
安全・健康・
コンプライアンス教育
東芝グループの行動規範・ルール・基準を全従業員が教育実施することで、グループ共通の経営理念実現を推進します
リスキリング教育
急速な環境変化の中 、新たな業務チャレンジや再習得に向けた教育を行い、全世代の活躍を支援します
資格取得
IT専門資格、他公的資格取得を推進し、常に最先端の技術武装化を図っています。（2023年11月時点、延べ人数）
情報処理技術者資格
- 高度情報資格58名
- 応用情報資格82名
- 基本情報資格381名
- その他（情報セキュリティマネジメント等）534名
ベンダーライセンス
- Microsoft 認定資格274名
- Oracle 認定資格112名
- その他（LINUX、XML等）55名
電気関係各種資格
- 電気主任技術者24名
- 電気通信主任技術者3名
- 電気工事施工管理技士15名
- 電気製図287名
- その他（電気工事士等）82名
組込み系資格
- JASA認定組込ソフトウェア資格78名
福利厚生
毎月の給与以外にも、様々な形で社員へ報酬やサービスを提供しています。
代表的な福利厚生制度を紹介します。
休暇
年次有給休暇
入社初年度から18日、翌年度以降は24日の有給休暇が付与されます ※付与日数は入社月により異なります
ステップアップ休暇
心身のリフレッシュや新たな飛躍への活力とするため、入社から5年の節目ごとに年5日の休暇が付与されます
ライフサポート休暇
結婚や出産、冠婚葬祭などの様々な目的のために、年次有給休暇とは別に付与されます
ワイドプラン休暇
未取得の休暇を積み立て、自己啓発や社会貢献活動等の目的に使用することが可能です
育児・介護休業休暇
育児や介護に専念してもらうための休業制度を整えています
短時間勤務休暇
小学校修了前の子や介護が必要な家族がいる場合、短時間勤務制度を利用できます
生活
借り上げ社宅
会社が借りた不動産物件（部屋）に社員が住む制度で、負担は家賃の3割程度です
住宅費・家賃補助
自己名義で所有または賃借する居所がある場合、毎月一定額の手当を支給します
その他厚生施設
社員食堂（本社府中）、契約フィットネス施設、契約宿泊施設が利用できます
お金
東芝グループ積立年金
毎月の給与から一定額を積み立てることで、退職後の生活資金を充実させる制度です
財形貯蓄
毎月の給与から一定額を積み立て、必要な時に引き出すことができる制度で、目的別に一般財形貯蓄、財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄の3つです
確定拠出年金
会社からの拠出に加えて、本人の毎月の給与から一定額を拠出し、老後の生活資金に備える制度です
テレワーク
「働き方改革」の一環として導入した在宅勤務制度は、感染症対策も相まって社内に定着・浸透しました。
コロナ禍が終息しつつありますが、当社ではBeforeコロナの働き方に戻すことなく、働く場所のフレキシビリティ向上を推し進めます。
具体的には、在宅勤務本来の目的に沿って、組織目標を確実に達成することを念頭に、各職場単位で今後の働き方についてあらためて話し合いを行った上で、各部門において具体的方針を決定しています。
自らの業務内容や当日の個人の育児・介護等の予定を踏まえ、働く場所について「出社」もしくは「在宅勤務」を選択する「ハイブリッド勤務」を導入しています。